業務用サウナの設置・開業費用について解説！資金の調達方法も紹介

これからサウナを開業しようと思っている方で、設置費用や開業費用について詳しく知りたいという方もいるのではないでしょうか。

事業としてサウナを開業するためには、多額の資金が必要になります。

しかし、内訳等を知っておくことで、設置や開業にかかる費用を節約することもできるでしょう。

そこでこの記事では、業務用サウナの設置や開業にかかる費用を詳しく紹介していきます。

また、資金を用意する方法や安く抑える方法についても触れているので、ぜひ参考にしてください。

業務用サウナの設置・開業費用はどのくらい？

業務用サウナの設置・開業費用は、規模や立地によって大きく異なりますが、一般的に高額な初期投資が必要です。

小規模な施設でも数千万円、中規模以上の施設では1億円を超えることもあります。

これらの費用は、設備投資だけでなく、土地や建物の取得、内装工事なども含まれます。

以下、具体的な費用内訳を見ていきましょう。

設置にかかる費用

業務用サウナの設置費用は、施設の規模や設備のグレードによって大きく変動します。

一般的なサウナ施設の平均坪単価は180〜200万円程度で、100坪のテナントビルに施設を造る場合、内装や設備工事だけで約2億円が必要となります。

小規模な施設でも3〜5千万円程度、中規模以上の施設では1億円以上かかることもあります。

具体的な費用項目としては、サウナ室の設備（ストーブ、内装）、水風呂、シャワー、休憩スペース、受付、ロッカールームなどの内装工事、電気設備、給排水衛生設備、空調換気設備などが含まれます。

ランニングコスト

サウナ施設の運営には、毎月のランニングコストも考慮する必要があります。

主な費用項目としては、水道光熱費、人件費、消耗品費などがあります。

水道光熱費は特に高額になりやすく、例えば1人が使う水道光熱費が300円とすると、1ヶ月で1,000人が利用した場合、300万円程度になります。

人件費は、受付スタッフや清掃スタッフなどの雇用に必要で、施設の規模や営業時間によって変動します。

サウナでは、消耗品費も必要になり、少なくても毎月20〜50万円程度かかるでしょう。

改修にかかる費用

サウナ施設の改修費用は、改修の規模や内容によって大きく異なります。

一般的な内装のリニューアルであれば、5百万円から2千万円程度が目安です。

しかし、サウナ設備自体の更新や大規模な改装を行う場合は、初期投資に近い金額が必要になる可能性があります。

例えば、サウナストーブの交換だけでも2〜3百万円かかることがあります。

また、水回りの改修や空調設備の更新なども高額になりやすい項目です。

改修費用を抑えるためには、定期的なメンテナンスを行い、設備の寿命を延ばすことが重要です。

改修の際は、最新の省エネ設備を導入することで、長期的なランニングコストの削減につながる可能性もあります。

サウナの開業で設置以外にかかる費用は？

サウナの開業では、設置費用以外にも多くの費用が必要となります。

これらの費用は、立地や規模、ビジネスモデルによって大きく変動しますが、適切に計画し管理することで、スムーズな開業と運営につながります。

物件関連費

サウナ施設の開業において、物件関連費は大きな割合を占めます。

主な費用項目としては、上記の通りです。

例えば、都心部で100坪程度の物件を購入する場合、土地・建物合わせて2億円程度の費用がかかる可能性があります。

賃貸の場合でも、初期費用として2〜3千万円程度が必要になることがあります。

項目	目安金額
敷金	賃料の6〜12ヶ月分
礼金	賃料の1〜2ヶ月分
仲介手数料	賃料の1ヶ月分程度

具体的には、上記は一般的です。

また、内装工事や設備設置のための工事期間中の賃料も考慮する必要があります。

許認可関連費用

サウナ施設の開業には、様々な許認可が必要となり、それに伴う費用が発生します。

主な許認可としては、上記のようなものがあります。

公衆浴場営業許可の申請費用は自治体によって異なりますが、一般的に2〜3万円程度です。

消防法関連の許可取得には、消防設備の設置や検査が必要で、数千円程度になる可能性があります。

また、これらの申請手続きを行政書士や建築士に依頼する場合は、別途専門家への報酬も必要となります。

▶︎サウナ開業の資格や許認可について詳しく見る

広告宣伝費

新規サウナ施設の開業時には、集客のための広告宣伝費が重要な投資となります。

一般的な広告宣伝費の目安は、年間売上の1〜5%程度とされていますが、開業時には特に多めの予算を確保することが望ましいです。

例えば、年間売上1億円を目指す施設の場合、開業時の広告宣伝費として500〜1,000万円程度を見込むことが考えられます。

具体的な広告手段としては、地域のフリーペーパーやラジオCM、インターネット広告、SNS広告などがあります。

効果的な広告戦略を立てることで、初期投資を最小限に抑えつつ、最大の効果を得ることが可能です。

サウナの設置・開業費用を用意する方法

サウナの設置・開業には多額の資金が必要となるため、資金調達方法を慎重に検討する必要があります。

自己資金だけでは不足する場合が多いため、日本政策金融公庫の新規開業資金やクラウドファンディングなど、複数の方法を組み合わせて資金を確保することが一般的です。

以下、主な資金調達方法について詳しく見ていきましょう。

自己資金

自己資金は、開業時の信用を高め、借入金の返済負担を軽減する重要な要素です。

一般的に、開業資金全体の30%程度は自己資金で賄うことが望ましいとされています。

例えば、総額5,000万円の開業資金が必要な場合、1,500万円程度の自己資金を用意することが目標となります。

十分な自己資金を準備することで、金融機関からの融資を受けやすくなり、事業の安定性も高まるでしょう。

日本政策金融公庫の新規開業資金

日本政策金融公庫の新規開業資金は、新たに事業を始める方や事業開始後おおむね7年以内の方を対象とした融資制度です。

融資限度額は7,200万円（うち運転資金4,800万円）で、返済期間は設備資金20年以内、運転資金7年以内となっています。

金利は固定金利で、担保は不要の場合もあります。

創業支援に力を入れている政府系金融機関のため、民間の金融機関よりも有利な条件で融資を受けられる可能性がある制度です。

クラウドファンディング

クラウドファンディングは、インターネットを通じて不特定多数の人から資金を募る方法です。

サウナ事業の場合、プロジェクトの魅力や独自性をアピールすることで、支援者を集めることができます。

借入金と異なり、事業に失敗しても返済義務がないため、リスクを軽減できるメリットがあります。

ただし、目標金額に達しないと資金を受け取れない「All or Nothing」方式が一般的なため、魅力的なプロジェクト設計と効果的な広報活動が不可欠です。

成功事例として、山形県の「プライベートサウナリトリート」プロジェクトなどがあります。

サウナの設置費用や開業費用を安く抑えるためには？

サウナの設置費用や開業費用を抑えるためには、従来の固定施設型サウナにとらわれない柔軟な発想が重要です。

サブスクリプションサービスやテントサウナなど、初期投資を抑える方法や、小規模からスタートして徐々に拡大していく戦略が効果的です。

これらの方法を活用することで、リスクを最小限に抑えながらサウナビジネスに参入することができます。

サブスクやテントサウナなど設置に費用をかけない

サウナの設置費用を大幅に抑える方法として、サブスクリプションサービスやテントサウナの活用が注目されています。

サブスクリプション型のサウナサービスでは、高額な設備投資を避けつつ、定期的な収入を得ることができます。

一方、テントサウナは、固定の建物を必要とせず、移動も容易なため、初期投資を大幅に抑えることができるでしょう。

テントサウナの場合、設備費用は10万円〜20万円程度から始められ、アウトドア志向の顧客にも人気があります。

これらの方法を活用することで、従来のサウナ施設に比べて格段に低いコストで事業を開始することが可能です。

大きな規模で行わずまずはスモールで展開する

サウナビジネスを始める際、最初から大規模な施設を作るのではなく、小規模から始めて徐々に拡大していく戦略が効果的です。

小規模サウナの開業では、初期投資や運営コストを低く抑えることができ、大型施設に比べて少ない資金で開業できるメリットがあります。

例えば、家庭用サウナを利用した小規模な施設から始めれば、サウナ本体の購入費用は100万円〜300万円程度で済みます。

また、完全予約制の運営にすれば、水道光熱費も抑えられるため、少ない資金で開業しやすいです。

このように、まずは小規模で始め、顧客のニーズや市場の反応を見ながら徐々に規模を拡大していくのも1つの方法です。

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サウナの設置や開業にはまとまった費用が必要

この記事では、サウナの設置や開業にかかる費用について解説してきました。

サウナの事業はサウナを設置するだけではなく、工事費用や物件にかかる費用などまとまった資金が必要になります。

そのため、綿密な資金計画を立てる必要があり、資金の調達方法についても慎重に考える必要があります。

まずは小さい規模の事業から始め、だんだんと大きくしていくのも1つの方法です。

用意できる資金に応じて、事業の規模を決めるようにしましょう。